ドローンには幅広い活用方法がある！ドローンの活用方法と将来性について

2022 11/12

2022年10月11日 2022年11月12日

副業や転職、現在行っている事業にドローンを取り組めないか。そう思う方は増えてきていると思います。
しかし、実際にどのような仕事があるのかを知らない人は多いでしょう。ドローンには幅広い活用方法があります。
また、ドローンを仕事にするには、ドローンに関する知識や技術だけではなく、用途ごとに学ぶべきことが多々あるのです。
この記事では、ドローンを使う仕事の例や仕事内容、仕事を受注するために必要なスキル、ドローンの将来性について解説します。

空撮

ドローンを仕事にしようと思った際には、まず最初に思いつく職業だと思います。
ドローンを使用した空撮では、ダイナミックで迫力がある映像が撮れます。
特にドローンでの空撮で注目されているのは観光地での空撮ビジネスです。
観光地ならではのきれいな景色を撮影したり、人が入り込めないような入り組んだ場所にドローンを飛ばたり
ドローンだからこそ伝えられる、大自然の美しさを多くの人々に楽しんでもらえるます。

学ぶべきこと

ドローンの操縦技術だけでなく、映像を撮影するスキルも必要です。
カメラの設定や撮影の構図を理解していないと、求められる映像を取ることはできません。
また、FPVでの撮影をする際には、第三級陸上特殊無線技士もしくはアマチュア無線三級の資格が必要となってきます。

測量

近年、手軽で安価に飛ばせるドローンを、測量士の働く建築や土木などの現場で活用するシーンが増えています。
ドローンを活用することで、上空から短時間で測量を行うことに加え、測量データの解析も素早く行います。
また、通常では測量が難しい場所の測量も可能になるため、近年建築や土木だけでなくコンサルや産廃業者、鉱山管理業者などからも注目を集めている状態です。
有人航空機に比べて準備にも時間がかかず、コスト削減が可能です。

学ぶべきこと

測量を実施できるのは「測量士」の国家資格の資格保有者のみとなっているため、ドローンによる測量業務を行う際には、測量の知識や経験を求められます。
測量士の国家資格は「測量士」と「測量士補」の2種類があります。国家試験に合格することで、それぞれの資格を取得できます。また、専門の画像編集ソフトや、３Ⅾ図面作成ソフトを扱える知識・技術も必要となってきます。

点検

建設現場の点検業務にも、ドローンが活用されています。
高所や人がなかなか入れない場所に入ることができ、安全かつスピーディーに正確な検査ができます。
また、ドローンに搭載されているカメラも日々進化しており、赤外線カメラを搭載しているドローンもあります。AIの技術を組み合わせて劣化箇所を検出することも可能です。
代表的な例として、高所にあるソーラーパネルや送電塔やダムといったインフラ設備等で期待を集めています。

学ぶべきこと

2022年11月現在、点検用のドローンを使用するために必須となる資格はありません。
しかし、データの管理や共有、解析に必要なアプリやソフトウェアの知識も必須となります。
また、一人ではできない作業のため、現場でのコミュニケーション能力や危険察知の能力が必要となってきます。

農薬散布

農業の効率化、農業就業者の高齢化にともない、ドローン利用が増加すると予想されています。
特に夏場は炎天下で動噴機械を背負いながらの作業は重労働となりますが、ドローンを使えば、厳しい気候の日でも田んぼや畑に入る必要はありません。
アメリカのような大きい土地では産業用へりで農薬散布する方が効率がいいですが、日本のように小規模な土地ではドローンを使用して農薬散布した方が効率が良いでしょう。

学ぶべきこと

航空法だけでなく農薬取締法が関係してきます。
ドローンで散布する農薬だけでなく、一般的に使用する農薬の種類と効果を知っている必要があります。
また、ドローンの飛行許可として「物件の投下」や「危険物の輸送」といった申請許可が必要となってきます。

警備、セキュリティ

建物や施設で警備や監視をおこなう場合は、警備員が巡回することが一般的ですが、警備員が巡回する代わりにドローンに巡回させます。
ドローン巡回中は遠隔から状況を確認できるようになるため、必ずしも現場に行く必要がなくなる可能性があります。
さらに、ドローンに搭載したセンサーやサーチライト、スピーカーなどを活用することで、不審者に対する警告の実施や不審火などの異常を見つけることもできる可能性があります。
ドローン活用により、自動操縦による警備により人手不足を解消し、広範囲の警備を可能にします。

学ぶべきこと

警備業の認定の他に「警備員指導教育責任者」を配置した環境で「機械警備業務管理者の資格」を取得している人物がいないとドローンを扱えませんのでその勉強が必要になってくるでしょう。

ドローン事業を行う際の注意点

ドローンを飛ばすにあたって、操縦方法でけでなく、ドローンに関する法律を知っておく必要があります。
既存の法律はもちろんのこと、これから整備されていく法律も学ばなくてはいけません。
また免許制度に伴い、資格の有無によって飛ばせる内容が変わってくるので注意が必要です。

ドローンビジネスの可能性

インプレス総合研究所によると、国内のドローンビジネス市場は、2020年度で1841億円と推定されています。
2019年度の1409億円から432億円の増加で、2025年度には6468億円になると予想されています。
また、法規制の緩和で市場が拡大する可能性があります。免許制度に伴い、ドローンはこれから本格的な運用の段階に移行すること期待されており、ドローンの自動航行技術が普及すれば、操縦できる人材の需要はあると予想されています。