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2020年9月のバックナンバー

★レタス

2020年9月30日

ひと頃価格高騰と品薄で悲惨だった青果売り場が少し落ち着いてきた。
特にレタスが安くなった。一つ100円程度で売られることもあり思わず手が出てしまう。
季節感もさることながら、野菜によって向き不向きの食事の時間帯もあるのではないかと思う。レタスは朝が似合うと思うのは私だけだろうか。
別に夜食べてもかまわないが、あのみずみずしさや色合いは朝の食卓に向いている気がする。
 
レタスの歴史は5000年、キク科の一年草で切り口からたらたらと流れ出る白い汁が乳にたとえられ、ラテン語の乳(lac)が語源となってlettuceという英名ができたとされる。レタスの汁には食欲増進効果があり、カルシウム、ミネラル、ビタミンAそして鉄分を多く含んでいる。
レタスが日本に来たのは戦後、アメリカ人たちが日本にやってきて野菜が肥やしで育てられているのに仰天し、寄生虫や病原菌を怖れたのが発端。
彼らの食事には生野菜がつきもので、特にレタスは常食だった。そこで急遽化学肥料で清浄栽培する技術が開発されそれをきっかけに日本でも栽培が広まった。
 
日本では長野県や群馬県熊本県などの高原で多く作られるようになった。種類はいろいろあるが結球する玉ちしゃのほか、葉ちしゃと呼ばれるサニーレタス、グリーンリーフ、茎ちしゃと呼ばれるサンチュなどもレタス家族である。
 
夜食べても法律違反ではないが、やはり朝食べるのがレタスの流儀だと今朝もいただく。

★市民講座・カルチュアセンターに悩み解決の講座なし

2020年9月29日

2月まで通っていた大学の社会人講座がコロナで突然閉講となり、その後春講座、夏講座、そして秋講座とついに一年復活することなく今日に至っている。
一般学生さえキャンパスに入れないのだからとても社会人講座など開ける状況ではないだろう。
その事務局から夏前にメールが届き、オンライン講座を開くことになったと報せてきた。
数回無料ガイダンス講座の案内があり、以後4回ないし5回シリーズで1万5000円前後の有料講座を次々開設、毎日のように新講座の案内が委託しているウェブ会社から届く。
無料講座こそ見るが、その後有料講座を申し込む気にはなれない。
はっきり言って面白くないのだ。
分厚いプログラムの中から自分の興味のある講座を選び出し、気分の高揚感をもって大学の教室に通い、同好の士と真剣に授業に向かうからこそ金を払う意味もあるのだろう。
オンライン授業は講師も受講生の顔を目の前に見ながら話すのと違い難しいと思う。そもそも一人語りの講義はよほどの話術を必要とするのに、黙々と知識の伝授に徹していたのでは聴いていて楽しくもない。したがって聴くほうも緊張感を持続させるのが難しい。
大学の授業のように単位を取るため仕方なくオンライン聴講せざるを得ないというのならば面白くない、疲れるなどと言っていられないだろう。
しかし所詮は趣味の社会人講座だ。
多くの講演会がオンラインに移行し、無料で視聴できるものを選ぶだけでもかなり暇つぶしにはなるし、BSやCSも含めて多チャンネル化したテレビ番組だってある意味ライバルなのだ。そんな中であえて有料講座を払い続ける受講生がどのくらいいるだろうか。
大学の講座だけでなくカルチュアセンターなど多くの同業にとって悩みは共通だろう。
来年以降果たしてこうした講座が存続できるか?
ビジネスとして成り立つか?
見通しは明るくないと思う。

★来年のオリンピック開催を望む方、 国勢調査でついでに聞いたらいかが?

2020年9月28日

阪神タイガースのコロナ集団感染を見るにつけ、あるいは大学運動部のクラスターを見るにつけ、この時節、団体行動の難しさを思わざるを得ない。
IOCバッハ会長は来年の五輪開催を推進する立場を表明しているが、世界100か国以上から選手関係者を集め、選手村で集団生活をさせ、しかも観衆を集めるオリンピック開催は相当な危険が伴う賭けだと私には見える。
政府や大会関係者は実施したいという立場だろうが、果たしてそうまでしてやる意味があると国民は考えているのだろうか。
何とかコロナの感染を抑え込もうとみなが腐心しているのに、メンツや利害のために無理やりオリンピックを開催し、結果としてそんな国民の努力が無になってしまうリスクを背負う必要があるだろうか。
開催経費を節約する試算は繰り返されているが、開会式や閉会式はほぼ予定通り、などという案の裏にアメリカのテレビ局の都合という裏事情が見え隠れする。
日本国民自身がオリンピック・パラリンピックの来年開催を望んでいるとは考えにくい。いまさら経済効果があるとも思えない。
いまだ海外観光客すら受け入れていない国の現状や世界の感染状況を考えると、オリンピック開催強行は日本国民不在の決定ということになりかねない。
まだコロナ危機は終わっていないのだ。

★経済混迷は始まったばかり

2020年9月28日

三和、東海、日本興業、第一勧銀、住友、三井、さくら、東京、日本長期信用・・・。
いまはなくなった銀行の名前だ。
バブルが崩壊して金融恐慌により大手都市銀行は合従連衡で3メガバンクに集約された。
また百貨店も三越伊勢丹。大丸松坂屋、西武そごう、阪急阪神と言うように合併が相次いだ。
JALと日本エアシステムの統合もあったし、生保、損保、石油業界などでも激しい波が押し寄せ統合が推進された。
 
コロナ不況は、あのバブル崩壊をさらに上回る大激震である。
すでに経済が変調してから半年以上が経っている。
低迷はまだ出口が全く見えない状況だ。
たとえコロナワクチンが開発され、ある程度の感染終息が見られたとしても外国人観光客が元に戻るまでには10年近い歳月がかかるだろうし、一度始まったテレワーク、オンラインミーティングなどの動きはもう止まらない。
ホテルやオフィス、交通機関などの需要は根本から変わってしまった。
これは一過性のことではない。
製造業も世界各国の経済が復調するまでは輸出は厳しい状況が続く。
そうなると、バブル崩壊の後「失われた20年」などと言われた長期間の経済低迷と産業界の再編成が繰り返される可能性を覚悟すべきだ。
もともとこの国では自動車や家電産業のメーカー数が他国と比べてかなり多かった。今回もさらなる製造業の再編が予想される。
また鉄道、バスそして航空業界、旅行会社、ホテルでも赤字部門廃止や大同合併が動き出すだろう。
流通でも百貨店はさらなる集約、場合によってはコンビニやスーパー業界でも統合が行われる可能性がある。
 
コロナが一段落しても経済の混迷はまだ始まったばかりなのである。

★高い支持率の意味するもの

2020年9月25日

菅新政権に対するマスコミ各社の世論調査が出そろった。
予想以上に高い支持率だ。
読売新聞の調査では、小泉内閣に次ぎ、ほぼ鳩山内閣に並ぶ74%の支持であったという。
「自民党をぶっ壊す」と言った小泉内閣、政権交代の鳩山内閣という劇的な変化後の高支持率と比べて、「安倍政権の政策継承」を第一に掲げる地味な政権の発足時としては逆に注目すべき支持率の高さではないか。
何より7年8か月という史上最長政権の後継なのだ。
ふつうなら「長い政権に倦んだ気分」が蔓延していても不思議ではない。
だからこういう時の普通のスローガンは「刷新」のはずである。
それがあえて「継承」をスローガンに掲げて高い支持率を獲得したというところに注目したい。
それだけ安倍政権に対する支持が大きかったということだろう。
たしかにモリカケ問題や桜を見る会の問題など野党の追及に混迷する点もあったし、コロナ対応においてもチグハグナな面がなかったわけではない。しかし政権が追い込まれて退陣したわけではなく、基本的には安倍首相の健康問題が原因での退陣であったわけで、大筋で多くの国民は安倍政権の施策に異を唱えていたわけではなかったということだ。
それは安倍首相退陣表明後に安倍内閣支持率がむしろ上がったことでも裏付けられる。
特に最大の功績はやはりアベノミクスだろう。
安倍政権発足時8000円台だった株価を23000円にまで押し上げたこともさることながら、コロナ危機に陥った今年も株価が大きく下げずに済んでいることは日銀との連携による手厚い金融緩和政策の賜物といっていい。
株価が急落していれば企業や金融機関の経営に大きな影響が出ていたはずで、世界恐慌やバブル崩壊の悪夢を繰り返していた公算が大きい。
株価が経済の実態を反映していないという指摘はもっともだが、ならば経済の実態通りの株価下落のほうがいいのかと言うことになる。
つまり安倍政権は最後にアベノミクスでコロナ危機に立ち向かったことが評価されたというべきだろう。
菅内閣はこのアベノミクスを継承しながらも、さらに一歩進めてコロナ危機克服に努めなければならない。
また未知数と言われる外交での手腕の発揮も求められる。
米中摩擦、朝鮮半島、日露交渉など難問山積の中で、国際舞台で走り回った安倍首相と同じ活躍を求められることは菅首相にとって相当高いハードルだろう。
ここが今後の政権の支持をつなぎとめられるか大きな課題となりそうだ。
いずれにせよ解散総選挙も含めて日々是決戦が続く。

★久しぶりの旅行広告

2020年9月24日

コロナで大きな影響受けた業種は幅広いが、何と言っても旅行関連が深刻だ。
実は同じくらい厳しいのが新聞だった。
発行部数が落ちた雑誌の広告が減り、イベントがなくなりコンサートや芝居、スポーツイベントなどの広告も消えた。
なによりも大きなスペースを占めていた旅行広告が皆無になったのは大きな痛手だった。
久しぶりの旅行広告をこの4連休前から目にするようになった。
まだ海外旅行の広告こそないものの、GoToキャンペーンを中心に大々的にPRを始めた。
4連休は家族連れなどで全国の行楽地はかなりにぎわったとはいえ、シニア層が団体旅行にすぐに飛びつくかと言えば疑問の余地もある。
しかし最悪期から考えれば明らかに一歩前進であることは間違いない。
 
マスクをしながら、会話も控えながら、食事もおっかなびっくりで以前と同じ旅の楽しみが味わえるかは難しいところだが、この環境に慣れていかなければいけないことも事実である。
観光で食べている地域社会も数多いだけに、観光復活の動きは大いに歓迎したい。
 
 

★変わるライフスタイル

2020年9月23日

首都圏で住宅事情に異変が起きている。
毎日通勤で通うには少し遠いと思われる超郊外の比較的土地の安い地域で戸建住宅の需要が爆発的に増えている。
不動産会社の支店によっては前年同月比2倍とか3倍の商談成立というから会社全体を見ていたのではわからない局所的傾向と言っていい。
コロナの影響でテレワーク、時差出勤が日常化、たとえ遠くでも毎日の出勤でなければあまり苦にはならない。
何より朝九時に社員みなが集まらなければならないという発想はなくなった。
マンションよりは広いスペースの一戸建て住宅で仕事場を確保したい。
自由な時間では、周囲の自然環境にふれるような暮らしがしたい。趣味や家族との時間を大切にしたい、といった思いも強いようだ。
戸建住宅を確保するときには、親との二世帯住宅も視野に入る。夫婦で働くために子育てを親に頼むということも必要になるし、将来の親の介護も考えて一緒に暮らすことのメリットも考慮に入れる。
何より若夫婦だけでは資金的に厳しいので、親との共同事業としての住宅購入というのが現実的だ。
これまではタワーマンションなどで都心で暮らすこともかっこいいと考えていたが、
去年の武蔵小杉のマンションにおける水害や、都心でのコロナ感染拡大を考えても郊外で暮らしたほうが何かと安心という心境の変化もある。
 
コロナは、ライフスタイルや生活に対する価値観を急速に変えようとしている。
 

★100歳まで生きたいですか?

2020年9月23日

100歳以上人口が昨年8万人を超えたと報じられた。
毎年敬老の日前後に発表される厚労省のデータだが、前年比9176人増えている。
ちなみに56年前の前回東京五輪が行われた昭和39年(1964年)の100歳人口は、わずか191人であった。
いかに「人生100年時代」が現実のものになってきたかがわかる。
ちなみに戦後のベビーブーム世代は1950年くらいまでに生まれているから、もしこの人たちが生きていたら100歳になる2050年(あと30年ない!)の推計100歳人口は、何と68万人!!
高齢者比率は40%という時代がもうすぐそこに来ているのだ。
現在サラリーマンが納める年金保険がおよそ40年、もし100歳まで生きると40年近く年金を受け取ることになる。
まあこれではこの仕組みが持たないのは誰の目にも明らかだ。
1947年、厚生年金がスタートしたころ男子の平均寿命は59歳くらい。
戦後日本企業が55歳定年制を採用し「終身雇用」と呼んだのも、55歳で辞めたらすぐに死ぬという前提があり、年金受給期間も10年に満たないだろうという社会の暗黙の了解があったわけである。
あるショッピングセンターで、「人生100年時代、健康な毎日を送りましょう」と私がマイクで語っただけで、お年寄りが何人か近づいてきて、
「あんた100年生きることが幸せのわけがないだろう」と次々に文句を言われ、アナウンスを中止した。
いちいちそのくらいのことで文句を言うほうもよほど暇なんだろうとは思うが、いかに長寿社会に「不満」を持っている人が多いかを思い知らされた。
不満?
いろいろあるだろうが、察するにやはり経済的な不安があるような気がする。現在の年金では十分豊かな暮らしができないということだ。
また現在は年金をもらう前のまだ若い世代も自分が受給年齢になったころ年金制度は維持されるだろうかという不安もあるに違いない。
年金の「不都合な真実」を政府は語らず、次世代へ先送りして今日に至っている。
言えば暴動だっておきかねない。
「2000万円問題」というのがあったが、老後資金は2000万円たりないという当たり前のことを公にしただけで野党はキーキー大騒ぎだった。
こんな野党が政権獲れるわけないな、と暴露した瞬間でもあった。
 
あなたは100歳まで生きたいですか?
 

路地を曲がればもう旅人 新作UPしました

2020年9月18日

今回は「青春18きっぷ」を使った東北の旅です。

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★「ひとは自分の運命を非難して責任を免れるつもりでいる]

2020年9月18日

激しい爆撃も大地の揺れも、また大津波の襲来もないけれど、気が付けば経済活動が危機に瀕し、長年かけて培ってきたビジネスモデルが崩壊している。

例えばディズニーランド。

TDLの成功は誰もが認めてきた。運営会社に何か瑕疵があったわけでもない。

それなのに深刻な経営難に直面している。

 

昨年までは文字通り押し寄せるようにやってきた外国人観光客に喜んでもらい活況を呈していたホテルや飲食施設,百貨店などの前から突然お客の姿が消えた。

悪夢だと思った人も少なくないだろう。

なんで?どうして?

運命を呪うしかない。

一緒に汗を流してきた従業員を解雇せざるを得なくなり、店舗休業の貼り紙を出す経営者の無念さを思うと言葉もない。

しかもたとえコロナのワクチンが開発されても、経済の低迷はまだ始まったばかりだ。

そしてけっして元に戻ることはなく多くのビジネスは淘汰され、コロナ後の景色はすっかり変わったものになっていると思われる。

運命を嘆いていても救われない。

時代が変わったのだから古い事業を潰し、新しい事業を始めるチャンスと思うことだ。

かつて貴族は滅び武士が台頭した。

武士が亡び官僚が法律で国家を支配する時代もやってきた。

そういうことはこれまでもあったではないか。

人生をやり直すくらいの不退転の決意をした人だけが生き残るのだ。

ダーウィンは言う。

『最も強い者が生き残るのではなく、最も賢い者が生き延びるのでもない。唯一生き残ることが出来るのは、変化できる者である』

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